なぜ「銀行窓口で買う投資信託」は長期投資で不利になりやすいのか【理論編】

― 手数料という“見えない差”の正体 ―

はじめに｜同じ「投資信託」なのに、なぜ結果が大きく違うのか

投資信託と聞くと、
プロが運用してくれる
分散されていて安全そう
銀行で勧められるから安心

そう感じる方は多いと思います。
実際、銀行窓口で投資信託を購入している方は今も非常に多いです。

しかし、「どこで・どんな投資信託を買うか」によって、
10年後・20年後の結果が大きく変わることは、あまり知られていません。

その差を生む最大の要因が、
手数料という“見えにくいコスト”です。

投資信託の手数料は「3種類」ある

まず前提として、投資信託には主に次の3つのコストがあります。

購入時手数料
信託報酬（運用管理費用）
その他の隠れコスト（信託財産留保額など）

特に重要なのは ①と② です。

① 購入時手数料｜最初にいきなり差がつく

銀行窓口で販売される投資信託の多くには、
購入時手数料（フロントロード）があります。

一般的に 2～3％台

1000万円購入すると
→ 20万～30万円がその場で差し引かれる

つまり、投資を始めた瞬間に
元本が目減りした状態からスタートします。

一方、ネット証券で購入できる
インデックス型投資信託（オルカンやS&P500連動型など）は、

購入時手数料：0円

スタートラインからすでに差が生まれています。

② 信託報酬｜毎年、静かに削られ続けるコスト

信託報酬は、投資信託を保有している限り
毎年、自動的に差し引かれる費用です。

銀行窓口でよくある例
年1.0～2.0％前後
ネット証券の低コストインデックスファンド
年0.1～0.2％前後

一見すると
「1％くらいなら大したことがない」
と思われがちですが、これは大きな落とし穴です。

年1％の差は、10年・20年でどれほど効くのか

仮に4000万円を運用した場合、
年1％の差 → 年間40万円
10年 → 単純計算でも400万円
実際には複利効果で さらに差が拡大

このコストは、
成績が良い年も悪い年も、必ず引かれます。

市場が成長しても、その果実の一部を
毎年、確実に持っていかれる構造なのです。

③ なぜ銀行窓口の商品はコストが高くなりがちなのか

ここで誤解してほしくないのは、
「銀行員が悪いわけではない」という点です。

銀行窓口で扱われる商品は、
販売手数料が取れる
銀行の収益になる
継続的に管理料が入る

という仕組みの商品が中心になります。

一方で、

手数料がほとんどかからない
長期で放置するだけの投資

こうした商品は、
銀行側のビジネスとして成立しにくいのが現実です。

つまり、
仕組み上、低コスト商品は勧められにくい
というだけの話です。

④「プロが運用する＝成績が良い」とは限らない

銀行窓口で勧められる投資信託の多くは
アクティブファンドです。

市場平均を上回ることを目指す
人が判断して売買を行う
しかし実際には、
長期で市場平均に勝てないファンドが大多数

コストを差し引いた後ではさらに不利

というデータが世界中で示されています。

「市場平均 － 高い手数料」
この時点で、結果はある程度決まってしまいます。

⑤ 窓口購入が不利になりやすい理由まとめ

ここまでを整理すると、
購入時に数％引かれる
毎年1％以上の信託報酬
長期では市場平均に勝ちにくい

乗り換えでさらに手数料が発生する可能性

これらが重なり、
10年、20年という長期では大きな差になります。

これは運や相場の問題ではなく、
「構造の問題」です。